［TGS 2007＃15］携帯電話向け「フリフオンライン

　NTTドコモブースのすぐ近く，モバイルコンテンツコーナーではガーラモバイルがひっそりと「フリフオンラインモバイル」（以下，FOM）を出展していた。本作はその名のとおり，日本ではエキサイトが運営しているMMORPG「フリフオンライン」のモバイル版。開発は，ガーラモバイルとエイチアイが共同で担当している。

　ちなみにガーラモバイルは，MMORPG「RAPPELZ」やゲームポータル「Gポテト」を運営しているガーラの子会社。ついでに言うなら，ガーラはPC版フリフオンラインの開発元である韓国のAEONSOFTを子会社化し，グループを挙げて韓国や北米，南米，ドイツ，フランスなどでフリフオンラインのサービスを行っている。いわば，事実上フリフオンラインの元締めともいえるポジションに君臨している。

　FOMのプラットフォームはその名のとおり，携帯電話。対象機種は未定だが，当初は，NTTドコモの端末を対象としたサービスを企画しているとのことで，2008年1月の正式サービス開始に向けて，開発進行中だ。
　なお，正式サービスでは携帯電話向けのコンテンツとしてはまだ例の少ない，基本プレイ料金無料のアイテム課金制が採用されるとのこと。ガーラモバイルの羽二生 博志代表取締役社長によると，「携帯電話では普及していない料金体系なので違和感を感じる人はいるかもしれないが，多くのPCオンラインゲームと同様，ゲーム自体は無料で提供したい」との考えによるものだそう。
　そのため，キャリア公式サイトではなく，携帯電話向けゲームポータル「ポテMO」を通じてのサービスを行う予定だ。

　ゲームの内容は，フリフオンラインの世界観を踏襲しながら，別のストーリーを楽しめる3D MMORPGとなっている。正式サービスでは，マッチングシステムにより最大8人が同時にプレイ可能となるが（うーん，規模的にはMO？），東京ゲームショウ2007に出展されているのは，3人同時にプレイして，ボスキャラを倒す体験版のみとなる。
　フリフオンラインといえば“空を飛べる”のが最大の特徴。もちろん，FOMではこれも再現されており，移動手段のほかミッションなどでも空を飛んで楽しめるようになるそうだが，今回の体験版で空を飛ぶことができないのは残念。
　残念ついでで言えば，FOMはフリフオンラインとの連携などはないそうだ。

　ちなみに，日本でのサービス開始後は，携帯電話端末の機能が充実している地域を対象に，グローバルな展開も視野に入れているという。韓国で生まれ，日本でモバイル向けとして生まれ変わるフリフオンラインが，この先どのような広がりを見せるのだろうか。

引用元:ロハン(新生R.O.H.A.N) 専門サイト

あいち?日曜リポート：豊田市の空き家情報バンク開設 ／愛知

　◇山間部過疎化、ストップ期待　地域情報もネットに
　豊田市は今春、都市部住民の山間部への移住を目的に「空き家情報バンク」を新設した。旧豊田市と周辺６町村が合併して今春で丸５年。０９年１０月現在の人口は、旧市域で約１万６７００人増えた半面、旧藤岡町を除く旧５町村では１４４０人減った。新制度が、過疎化の流れを止めるきっかけになるか。【中島幸男】
　バンク制度は今月２３日に始まった。空き家所有者が賃貸可能な住宅を登録し、市のホームページなどで公開。地域の代表者が賃貸希望者と面談したうえ、当事者間で契約するか、県宅地建物取引協会豊田支部が仲介する。開設時は旭、足助、稲武など７地区で計１５軒が登録されている。
　公開にあたっては事前に、区費や「お役」といわれる共同作業、祭礼など、地域の情報をホームページで公開している。市によると、同種の制度は全国の約３００自治体にあるが、こうした情報の提供は珍しいという。同時に空き家再生のための補助事業も新設。賃貸のための改修費の１０分の８を、１００万円を限度に補助する。
　実は足助地区では一足先に同種の制度をスタートさせていた。今年度に１３世帯３５人が空き家に入居した。最も苦労しているのが需要（入居希望）と供給（空き家提供）のギャップ。足助は紅葉の名所?香嵐渓の知名度もあって都市部からの入居希望者が多い。足助支所の空き家待機リスト登録者は１００人に上る。
　一方、支所管内の空き家提供登録は２軒だけ。支所は「先祖代々の家を知らない人に貸すことに、ためらいがある」と説明する。少しでも提供者を増やそうと、支所独自の取り組みとして空き家に短期間入居して体験する「お試し住宅」を設けた。支所が空き家を借り受け、定住希望者に１日１５００円で田舎暮らしを体験してもらう。支所が間に入り、貸手、借り手の信頼関係を築くのが狙い。現在、２軒でお試し中だ。
　空き家提供者をどうやって増やすか。市自治振興課は「改修が面倒だという所有者もいる。所有者と借り手の同意があれば、借り手による改修補助申請を認める」。地域住民の面談方式を設けたのも「地域の積極的なかかわりによって制度の浸透を願っているから」と説明する。
　市内のＮＰＯ法人?都市と農山村交流スローライフセンターの山本薫久代表は「今、農山村での暮らしが見直されている」とバンク新設を評価する。山本さん自身、９７年に名古屋市内の小学校教諭を退職して旧足助町に移住。２年後に新居を構えた。その体験からも「農山村には風景も共有物と考える風土があり、祭りはコミュニケーションの場でもあることを理解してほしい。一方、過疎地は外からの力を必要としていることを知ってほしい」と移住希望者と地元の双方にアドバイスする。

３月２８日朝刊

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引用元:巨商伝 専門サイト